京都の地球科学（一四四）

　　　地震予知を考える（その一）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　尾池和夫

　地震予知という言葉であるが、この場合の「地震」は「人の生活に重大な影響を及ぼすような揺れや津
波をともなう大地震」に限定し、「予知」は、それが起こる数日前に、予報を社会的なシステムとして公
的に発表することに使うという趣旨を前回に述べた。
　研究者が「地震予知の研究」と言うときの地震予知の定義はもっと広く捉えられている。だから地震予
知の可能性を論じるときには、市民の期待と研究者の意識とのギャップが、よく浮き彫りになる。そのた
めに、議論が肝心の地震予知研究の中身に入らずに、できるとか、できないとかの、すれ違いの議論に終
わってしまうことが多い。というよりも、意識的にすれ違いになるような、議論のための議論を好んです
る人もいる。
　私は、先に述べたような意味の地震予知の実現は、日本の市民の悲願であって、その悲願に応えるよう
に、大地震の前兆現象の研究に従事し、ただひたすら地震の予知の実現に向けて努力することが、研究者
の役割であろうと思っている。
　私はそのような立場で講演をするのであるが、私自身が今では法人化したばかりの国立大学の運営に専
念する立場にいて、地震の研究をする場所も時間も取りあげられてしまったという条件での話であるから、
どうしても他の研究者の成果を拝借しながら、自分も学習しているという状態である。

　　明日のこと分らぬがよし月仰ぐ　　　　　　　　星野　椿

　短期的に地震を予知する技術はまだまだ確立できないが、巨大地震が起こったときに、その起こり方を
すぐに分析して地震波が伝わる状況を予測する技術はずいぶん発達してきた。それだけでも、例えば南海
トラフの巨大地震による強振動から新幹線の脱線を防ぐような処置は可能であろう。
　南海トラフの巨大地震を特に例に挙げるのは、その地震の特性による。陸からやや離れた場所で起こる
ので、地震波が陸に伝わってくるまでに、ある程度の時間がかかるということと、やや遠いといっても、
それでも陸に到達した地震波が大きく、陸地で強く揺れるという条件があるからである。
　これなら今でも海底地震計と自動解析システムで、大揺れまでに新幹線のスピードを落とすくらいの処
置ができるのである。気象庁ではすでに二〇〇四年から地震観測網を利用して緊急地震速報の実証実験に
取り組んでいる。
　例えば名古屋大学では、この気象庁の情報の配信を受け、さらに自前の地震計や岐阜大学や三重大学の
データも組み込んで、インターネットで強い揺れの予測を配信することを考えている。二〇〇四年九月五
日の紀伊半島沖地震の時には、名古屋で最大震度四の揺れがあったが、その揺れが起きる四〇秒前に警報
を発することに成功したという実績を持っている。
　この実験を進めるのは東海道新幹線の「ユレダス」システムを開発する仕事にも携わっていた林能也さ
んたちである。もし、一九四四年の東南海地震の場合に、この実験中のシステムがあったとしたら、和歌
山県新宮で地震を検知したとして、名古屋に大きな揺れの起こる五〇秒前に警報が出せたはずだという。
　このような、巨大地震が起こったとき地震波が伝わるよりも早く警報を出すというシステムは、震源断
層面から遠い場所に有効であり、近くではとっさに身を守るしかしようがないが、一定の役に立つことは
まちがいない。

　　地震りて額の動ける夏館　　　　　　　　　　　高浜虚子

　二〇〇五年八月一六日に、宮城県南部を中心に強い地震の揺れがあった。川崎町と小牛田町で震度六弱
の揺れが観測された。このとき、仙台市立長町小学校には、大きな揺れが始まる一四秒前に、気象庁が試
験配信している「緊急地震速報」が届いた。大きな揺れが始まるというのは、この場合Ｓ波の到着時刻の
ことである。小学校に届いた速報は、内容も的確で、実用化に向けての効果を実証する結果だったという。
　このときは、小学校は夏休み中のために、児童はいなかったが、もし学期中だったら、大きな揺れが来
る前に避難を指示するなどの対応も可能だったであろう。大きく揺れる一四秒前に知らせがあれば、生徒
には机の下にもぐって身を守るようにと先生が指示しておいて、その上に硝子が飛び散らないようにカー
テンを閉めたり、出口のドアを開けたりして、自分も机の下に頭を隠すというようなことができる。その
ことを、実際に先生にやってもらった場面を、私もＮＨＫのニュースで見て、この方法が役立つ場合がか
なりあるだろうと実感した。
　このシステムは、Ｐ波が伝わる速度が速いので、そのＰ波を震源断層面から近い観測所で検知し、数秒
の間に各地の震度を推定して、あらかじめ回線が接続されている場所へ配信するという仕組みである。コ
ンピューターで自動的に処理するので、地震発生から一〇秒以内に結果が出て伝わる。この宮城県南部が
揺れた地震のときの結果では、地震のマグニチュードや震源をほぼ正確に計算できて、地震の発生から四
秒で第一報が配信されたという。
　気象庁は二〇〇四年以来、関東から九州を対象に、このような速報の試験的な配信を始め、二〇〇五年
三月からは東北でも試験的に配信していた。その結果が出たわけである。
　このとき、震源から三八〇キロ離れた東京では、地震波の最初の部分、つまりＰ波の到着する約二〇秒
前に第一報が発信された。この情報を受けた気象庁の関係者が、携帯電話のメールで情報を受けたとき、
もしかしたら誤報かもしれないと思ったそうであるが、そう思っていたら間もなくＰ波の揺れが始まった
というのだから、大変に効果があったということがわかる。
　この地震情報は、現在、特定非営利活動法人リアルタイム地震情報利用協議会（略称：ＲＥＩＣ）を通
じて供給されている。
　ＲＥＩＣの会長である有馬朗人さんの挨拶には、「本協議会は、地震観測網データを地震災害軽減に多
角的に応用するべく、国民、企業、地方自治体、関係行政機関などの防災対策に実用的かつ有効な形で活
かせるように、リアルタイム地震情報の創生・流通を促進し、地震への高度な対応が行える社会的環境の
整備に貢献することを目指すものです」とある。

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