京都の地球科学（九四）

　　　地震予知の効果
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　尾池和夫

　南海地震を含む南海トラフの巨大地震の時間予測モデルを用いて、地震発生確率を別の面から試算
した結果をやや詳しく見てみることにしよう。
　試算の前提としては、室津港の深さを測った江戸時代の記録から、平均のずれの速度を一年あたり
一二・四ミリメートル、前回を一九四六年一二月二一日、前回のずれの量を一・一五メートル、活動
間隔を九二・七四年、対数正規分布のばらつきのパラメータを〇・二または〇・三とする。〇・三の
場合には、今後三〇年の発生確率は三二・二パーセント、五〇年で六一・四パーセントとなり、今後
一〇〇年では九四・九パーセントとなる。これら値からは、五〇年以内に起こるのがほとんど確かだ
と考えた方がいい。
　確率の概念をつかむために、目立って高い発生確率が算出された例をみることにしたい。その例と
して宮城県沖地震の場合についても、もう一度詳しく見ておくことにしよう。この地域では、過去の
地震発生の頻度が高い。例えば、最近の一九七八年の地震から、一つのデータセットの場合で過去へ
発生年をたどってみると、一九三六年、一八九七年、一八六一年、一八三五年、一七九三年、一七七
〇年、一七三六年、一六七八年、一六四六年、一六一六年というように数十年に一回の頻度で起こっ
ている。このような地域では、今後三〇年の地震発生確率は九〇パーセントくらいになってしまう。
　つまり同じように「今後三〇年」と年限を限ると、過去の地震発生の履歴から知られた地震の発生
時間間隔が数十年と短ければ当然次の地震の発生確率が高くなるわけである。
　内陸の活断層では、くり返しのデータがない活断層が多く、もしあっても、くり返しの時間間隔は
かなり幅広くばらついて一定しない。したがって、大きな確率の値は出てこないのが普通である。
　野島断層は一九九五年にずれたが、その前のずれは西暦五六年頃であったと推定され、活動間隔を
一七〇〇年ないし二一〇〇年として、一九九五年の大地震直前の場合を計算して比べてみることにす
る。この場合、その後三〇年の発生確率は、パラメータを〇・三とすると三ないし六パーセント、今
後一〇〇年としても一〇数パーセントであった。その直後に大震災が起こったのである。
　もう一つ忘れてはならないことは、調査結果が出たものが発表されているのであって、発表がない
活断層や地域の確率が低いというわけではないということである。
　活断層の場合の例を付け加えておく。阿寺断層の活動履歴が過去六回にわたって推定されている。
歴史資料から知られている一五八六年の地震が阿寺断層の最新のずれであり、その前は紀元前六八年
ないし三八一年、その前が紀元前一九四七年ないし二三三一年というような測定値がある。それをも
とに、一五八六年の地震直前の地震発生確率を求めると、今後五〇年以内の地震発生確率は〇ないし
数パーセント、一〇〇年以内の確率は、数パーセントから一〇数パーセントとなる。
　生駒断層帯の調査結果と、その活動の評価も発表されている。この断層帯は枚方市から羽曳野市ま
で、ほぼ南北に全長三八キロにわたって走る、生駒山地と大阪平野の境となる断層帯である。その活
断層帯が一度に活動して大地震を起こすと考えられる。そのときマグニチュード七・〇から七・五程
度の地震になり、生駒山地側が二メートルから四メートル高くなる。
　生駒断層帯の活動履歴に関しては、平均三千年から六千年の間隔で活動し、前回は西暦四〇〇年か
ら一〇〇〇年の間に活動したことがわかった。今後三〇年に地震が発生する確率は最大〇・一パーセ
ント、五〇年では最大〇・二パーセントで、発生する確率がやや高い活断層の仲間ということになる。
このような活断層の場合には、防災対策をおこたるわけにはいかない。

　　青葡萄天地ぐらぐらぐらぐらす　　　　　　　　三橋鷹女

　大地震発生の確率を求めるということは、長期の地震予知であり、それを参考にしながら、国や自
治体は震災軽減のための対策を実行していかなければならない。一方、短期の地震予知、つまり大地
震直前の予知は一般にはまだ不可能であり、これからの研究テーマであることはまちがいないが、東
海地域では国が前兆現象を常時監視しているので、前兆現象がとらえられる可能性がある。
　静岡県はそのような短期地震予知ができた場合の震災軽減の効果を、長期予知に基づく対策のある
なしで比べながら試算した。それによると長期の予知と短期の地震予知が、震災軽減に大きく貢献す
るということがわかる。
　東海地震の発生する時間帯で結果が変わる。いくつかの時間帯を想定して、それぞれの時間帯にお
ける静岡県内の被害想定の死者、被害額をくらべると次のようになる。
　発生時間帯が早朝五時の場合で、予知なし、地震対策事業なしの場合、死者八一〇七人、被害額三
〇兆八千億円、予知なし、地震対策事業ありの場合は、死者五八五一人、被害額二六兆円であり、そ
れに対して短期予知があり、地震対策事業がある場合、死者一四七〇人、被害額二三兆五千億円とな
る。これには、地震警戒宣言が出たときに予想される生産減額二六七九億円の分も見込まれている。
　地震が正午の場合、予知なし、地震対策事業なしでは、死者五七五九人、被害額三〇兆八千億円、
予知なし、地震対策事業ありで、死者三六九五人、被害額二六兆円、それに対して予知あり、地震対
策事業ありの場合には、死者八二八人、被害額二三兆五千億円である。同じく警戒宣言による生産減
額二六七九億円を含む。
　午後六時に発生した場合には、予知なし、地震対策事業なしで死者六〇九九人、被害額三〇兆八千
億円、予知なし、地震対策事業ありで四〇一六人、二六兆円、予知あり、地震対策事業ありで七九〇
人、二三兆五千億円（警戒宣言下の生産減額二六七九億円を含む）と予想される。
　これらの試算から、長期予知による震災対策と、短期予知による対策の実行が、震災を減らすのに
大きな効果を持っていることがわかる。地震予知はできないというような悲観論があったりして前途
は多難だが、やはり真っ正面から地震予知研究に勇気を持って取り組む若い科学者が育ってほしいと
思っている。

　　曝されて埴輪の馬の戦ふ気　　　　　　　　　金久美智子

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