「新聞研究」１９９５年５月号
京都大学教授 尾池和夫
読売新聞の時事川柳に「過ぎてから理論が冴える地震学」というのがあった。この川柳は、いくつかの面で、私たち地震学者と市民との間の認識のずれをよく伝えていて、私は気に入っている。
一つは、大地震の研究は、大地震の発生によってはじめてデータが得られるから、大地震が起こると研究が進むということである。とくに西南日本内帯はこの数十年の間、地震活動の静穏期であったためにデータが得られなかった。去年の地震学の講義でも、「もうすぐ西南日本の活動期になるので君たちの研究は進む」と学生たちに私は話した。
もう一つは、市民の多くが、あるいは記者の多くが静穏期には地震のことに無関心で、地震学の最新の研究成果には興味を示さずにいて、大地震が起こると急に関心を持ち、今までの学習不足を忘れて「こんなことがわかっていたなら、なんで早く知らせてくれなかったのか」と批判する現象である。６９０円で買える私の文庫本「日本地震列島」さえ、その人は読んでいない。
今回の地震のデータは、地震について、あるいは震災について、かけがえのない豊富な知識を与えてくれるが、それは別の機会にして後者のことについて述べてみたい。
今回の大震災で、関西あるいは京阪神に大地震は起こらないと思っていた人たちがいかに多いかということを、以前からわかっていたことではあるが、私はあらためて実感した。まず、報道の中での記者やレポータたちの発言の例をあげてみたい。
ＮＨＫクローズアップ現代では、アナウンサーが「私たちが地震は起きないと思っていた神戸で」と、前置きの中で簡単に言った。「私たち」とは、おそらく市民を代表した発言であろう。大地震とともに六甲山ができたという研究結果は、１９７０年代から公表され説明されてきた。
ＡＢＣラジオのアナウンサーは、私をインタビューする前に「以前から関西の地震の可能性を警告していた」と私のことを紹介してくれたのだが、インタビューの中では「言ってくれませんでしたね」と非難するような口ぶりであった。このＡＢＣラジオは、阪神・淡路大震災が起こる前には、私に話す時間を用意してくれなかった放送局の一つである。
宇治市で２月に私の講演会があり、それを読売テレビが取材し、夕方のニュースでその内容を放送した。西日本の活動期のことはわかるが、一つ一つの活断層を診断して履歴書やカルテを作るのは国や都道府県の仕事であり、予算を用意して調査しなければ、近い将来に地震を起こす活断層かどうかの情報は得られない、と講演したにもかかわらず、そのニュースをまとめたアナウンサーは「それにしても地震学者はもう少し勇気を持って言ってほしいですね」と締めくくった。科学者がわかっていることを話すのに別に勇気はいらない。
これに対する朝日新聞科学部の記者の感想は「困ったものです」であった。毎日放送の記者もこのニュースを見ていて「あれあれ？ と思いましたよ」と言った。関西でも、いくつかの新聞社やテレビ局に、活断層のことを今回の震災の前から学習していて報道した記者がいる。その人たちとは安心して話ができる。専門用語も正しく伝わる。だから忙しくても取材に応じることができる。
大地震の直後数日は、引き続いて起こる大きな余震のことや連鎖反応的に大きな地震がよそにも起こるのではないかという話を聞いて、人々は不安を抱く。その時には、もっぱらその余震の活動の仕組みやくせを、また地震活動期とはどういうものかを、記者に解説しなければいけない。数日たってくると私も考えがだんだん整理できて、時間的にも少しは余裕ができてくる。大震災になると記者はあちこちから動員されていて、地震のことをなにも知らない記者たちが、夜中でも早朝でもおかまいなしに、的外れな質問をしてくる。
「今回の震災から、何を学ぶべきでしょうか？」という記者の質問に、私は「とくに関西の新聞やテレビの記者たちが、地震のことについての知識をあまり持っていないということが浮き彫りになりました。世論をリードすべきマスメディアの役割を果たしていなかったことを、防災担当者をせめる前に、まずマスメディアの人たちが反省すべきでしょう」と話したが、これは新聞記事にもテレビの画面にもまったく報道されなかったようだ。
地震現象に関する用語の混乱がいつも気になっている。今回の取材でも、基礎知識がない記者に、一から教えるのが大変であった。
震度とマグニチュードの混同にいつも悩まされる。それを防ぐために、マグニチュードを３桁にしたらどうかという提案がある。Ｍ７２０というようにする。しかし、８８０ガルというような地震動の表し方があるから、また混同しそうだ。
テレビで解説したあと、ファックスが届いていて「先日、４チャンネルで大（だい）地震と言っておられましたが正しくは大（おお）地震です」というご注意をいただいた。
私は、私なりの考えがあって大（だい）地震と言っている。地震という言葉は震源そのものに使う場合が多いが、昔の人は地面の揺れ、つまり今でいう地震動のことを地震と呼んだ。
地震動のことをいう場合は大（おお）地震と読む。ＮＨＫはそういう概念で大（おお）地震と呼んでいる。「関東から東北にかけて地震がありました」という。震源のことをいう場合は、その規模の大きいのを大（だい）地震という。地震予知連絡会の定義でも大（だい）地震というのを、マグニチュード７以上の地震と定義してある。局によっては「三陸沖で地震が発生し、広い範囲で揺れを感じました」という表現もある。
地震ということばを震源での地震の発生と地表での地震動の両方に用いていることが混乱の原因になっている。震源、震源破壊面、地震波、地震動というように区別してことばを使う方がいいのではないだろうか。「明石海峡の深さ約１５キロから破壊が始まり、震源破壊面が北東に約２５キロ、南西に約２５キロ走りました。マグニチュードは７．２で、震源破壊面の一部は地上に達して野島断層などにずれを発生させ、震源破壊面の近くの地表では震度７や震度６の強い地震動がありました」というように表現した方がいい。発生した破壊面が「兵庫県南部地震」であり、「震源」は破壊の始まった点である。強い地震動による被害が「阪神・淡路大震災」である。
「阪神大震災の余震と見られる地震がありました。震度は淡路島の洲本が４でした」というニュースが松本清張の「ゼロの焦点」を長時間中断して続けられた。マグニチュード４クラスの、いうなればありきたりの余震の１つであるが、必要以上に詳しかった。そのことはともかくとしても「阪神大震災の余震」というのはどう考えてもおかしい。
地震をやたらと分類したがる記者がいる。直下型地震、プレート境界型地震、内陸地震、活断層型地震、津波地震などとキーワードを並べ立てて聞く。「普通の地震です」と答えるとそれ以上話が続かなくなる。
土木工学の大家が震災の直後に私に会ったとき、最初のことばが「この地震は特別ですか」という質問だった。「普通の地震ですね」という私の答に対して「お手上げです」と彼は言った。この短い会話は強く印象に残った。
報道された専門家の話にも大きなまちがいがいくつかあった。「たまたま都市の直下に起こった」というのがあった。濃尾平野や近江平野でも、京都や奈良、大阪、神戸でも、活断層のずれでできた地形を利用して人が都市を作ってきた。西南日本内帯の地域では大地震が起こるとその上に大都市があり、決して「たまたま」ではない。福井地震も鳥取地震も県庁所在地に被害を出した。
「初めて震度７が出たから」というのもあった。震度７は福井地震の翌年に制定され、そのあと西日本は地震の静穏期であった。次の活動期が始まって最初の大地震で震度７が初めて使われたのである。これからはたびたび使われるはずである。
「関東大震災に耐えるように設計した」ものが日本にはたくさんあるようだ。この地震の震源破壊面は東京からは遠い。都市直下の大地震のときほど東京の地震動は強くなかったと思う。
地震のことを多くの記者も市民も、あまりにも知らない。日本列島の地下を日常は見ていないからである。せめて週に一度は「今週の日本列島の動き」を広報して、日ごろから地殻の活動の状況を見えるようにしてほしい。私たちに見えていることがどんなことかを平常時に知っておいてほしい。そして大地震が起こったときこそもっとも貴重な、私たちの本来の研究の時間を大切にしてほしい。事件が起こった直後に科学者がテレビで解説するということは、その問題に関する国の広報機関が欠けているということを意味する。気象の広報体制とくらべればそのことはわかるだろう。
今の観測能力で見える地下の状況は限られているが、それでもどのようなことがわかって、何がわからないかを知っておいてほしい。科学者を問いつめても、知っていることは限られている。
地震に関する広報の機能を国が持つためには、私は「地震庁」の設置以外に方法はないと考える。依頼原稿でありながら、なぜか東京本社は掲載しなかったようだが、１月２７日の朝日新聞（大阪）の「論壇」に述べた私の主張の趣旨は、この広報体制の整備にある。
震災の前、１月８日の神戸新聞の「正平調」の欄に「京大の尾池和夫教授は西南日本は２９年の間地震の空白域になっており、京阪神には活断層も多いから、いつＭ７級が起こってもおかしくない、という」とある。最後の結びは「亥年がなまず年にならないよう、用心に越したことはない」と結ばれている。神戸の多くの人たちがこの新聞を読んでいた。
昨年２月の京都市の防災関係者に話した私の講演録には、「次の活動期は、２１世紀に入るか入らない頃から始まるだろう、と私は考えています」とある。
「論壇」に述べたことに照らしていえば、地震の中期予報にあたる、このような内容を、地震庁を設置すれば、その広報活動として発表することができるはずである。「地震庁から地震の中期予報を発表します」といえば、地震庁記者クラブの記者は必ずそれを記事にしてくれる。そしてほとんどの市民たちがその内容を読んでくれるはずである。