地震予知

地震予知に世界の力を

「地震予知に世界の力を」（ＮＨＫ教育テレビ「視点・論点」１９９７年９月５日）

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　京都大学大学院理学研究科　　尾池和夫

　今日は「地震予知に世界の力を」というタイトルをつけていただきました。そのタイトルの中で私は地震を研究する一人として、二つの提言をさせていただきたいと思っております。

　一つは、日本の国土全体にわたって地震に関する現象の観測をする機関、そういう専門の機関を国が持つべきではないかということです。地面から下の、地球の中で何が起こっているか、そういうことを全国くまなく測定しながら、その結果を整理していつも市民のみなさんの目に触れる形で公表する、定常的に公表している、そういう専門の機関が日本には必要だと思います。仮にそれは「地震・火山庁」とでも呼びたいと私は思っています。

　二つめのことはですね、そういう日本、これはもう地震国というべき日本でありますが、その日本が地震学者のために研究費を十分に用意して、世界の地震学者に資金を提供する、研究に必要な資金を提供して、地震予知というテーマに絞ってですね、地震予知を目指した研究を世界中で促進するように日本がリーダーシップをとればいいのではないかと、この二つであります。

　一つめのことなんですけれども、日本は１１０年ほど前、１８８５年頃から明治の初期でありますが、日本の地震の観測を政府が始めました。それで今は、特に阪神・淡路大震災の後ですね、全国に高感度の地震計のネットワークも展開されておりますし、今では約３０００の市町村に震度計がいきわたるというようなことになりました。一方では国土地理院が中心になってやっているんですけども、ＧＰＳ、グローバル・ポジショニング・システムというんですけれども、人工衛星を使って日本の各地のですね、場所、位置を精密に測定する、そういうシステムが動き出しました。１ミリの精度で各地の動きがわかります。日本列島のどこがどういうふうに伸び、縮み、あるいはゆがんだり傾いたりしているか、時々刻々の様子が、もうわかるようになりました。

　こういうふうな情報を、一元化した機関で、いつもリアルタイムで公表している、そして誰でもそれを見ることができるようにする、それが「地震・火山庁」の役目だというふうに思います。国土の気象情報は気象庁がいつも出しているわけですが、それと同じように地面の下のことも国土の基本情報として誰でも知っていていいことだろうと思います。国の文化を支える一つの基本的な情報でもあると思います。

　一方、研究のことなんですけれども、日本は地震予知の研究というのを１９６５年ぐらいから国のプロジェクトとして始めました。この３０数年の間にものすごく大きな成果をあげてきました。特に長期的な予知の研究なんですが、大きな地震は一体どこに起こるか、そういうことは非常によくわかるように、３０年の間になりました。

　ただですね、地震の短期予知、直前にもうすぐ地震が起こりそうだという情報を出すような、そういう短期的な予知の技術を確立するところまでは全然まだ至っておりません。大変それは難しいことだという認識を持っています。こういうことをもう少し進めなければばらない、日本中でどこにでも地震の被害が起こりうるという、そういう日本ですから、地震を予報して欲しい、あらかじめ教えて欲しいというのは、これは日本の国民の悲願であります。

　そういう認識のもとに、私どもは地震予知の研究をしなければならないと思っております。地震の予知が出来るのか出来ないのか、というような議論が時々きかれるんですけれども、そういう議論を学者はしている必要はないわけでありまして、国民の悲願である地震予知というものをどうやったら実現できるか、その実現の方法を一生懸命努力をして考える、これが日本の地震学者に求められている役割だと私は思います。

　つい先日、８月の下旬にギリシアで地震学の国際会議がありました。そういう私の考え方を話しますと外国の友人たちも、その通りだと賛成してくれました。その会議に参加している学者の国の中には、やっぱり地震で大きな被害を出す国がたくさんあるわけであります。

　研究というのはですね、研究のためには、人材が必要です。そして場所が必要です。そして十分な資金が必要です。で、地震の研究の場合には地震という現象に関するデーターが必要です。この中で、必要なデーターの提供を「地震・火山庁」が担う、そして世界中の地震学者のために、日本の地震に関する情報をどんどん公表して、いつでも使えるようにしておく。これで研究を進めることが出来ると思います。

　一番大事なことは研究に必要なお金であります。この資金は日本が十分に用意をする。たとえばすでに、他の例をあげますと、国際ヒューマン・フロンティア・サイエンス・プログラムというのがあります。これは生命科学を進めるために日本が巨額の資金を出して、世界中の学者から研究計画を公募して実行してもらう。そういうことをもうすでにやっているんです。それと同じように地震予知の研究も日本が十分な資金を用意して世界の学者に呼びかけて、もっと一生懸命やって下さい、と言う。これが日本のリーダーシップとしてできることだろうと私は思っています。

　地震予知の実現の見通しなんですが、１９７５年に、世界で初めてといえると思いますが、中国の東北地区で海城地震というのが起こりました。２月４日の寒い冬の夜でした。そのときに、その日の朝から実際に広場に避難してたくさんの人の命が守られた、そういう実例があります。それは私どもが地震予知の実現に向けて非常に心強い一つのよりどころになるわけです。それに始まって、世界のいろんな国で、特に中国ですけれども、地震の予知が実際に行われた、そして人々が避難して助かったという例はいくつもあります。これが一つの、地震予知がきっとそのうち出来るであろうと期待する一つの理由であります。

　中国でも日本でも、もう一つ大事なことは、大きな地震、マグニチュード７以上というような大地震が起こりますと、その地震の前には必ず前兆現象があったことが報告されます。後で調べた前兆現象も多いんですけれども、必ず大きな地震には前兆現象があって、その地域で出現している。これは非常に大事なことでありまして、前兆現象があるということは、あらかじめそこで大きな地震がその時に起こるんだということを自然は前もって知っているということなんですね。

　ということは、結局その前兆の仕組みを科学的にきっちりと明らかにして、そしてどうしてその前兆現象が、どこにどういうふうに出てくるかという仕組みがわかりますと、これを観測して、機械で、今度は技術としてですね、その前兆現象をつかまえて、そして地震が起こる数日前から予報を出そう、あるいは直前になって予報を出して、みなさんに避難していただいて、それで命だけでも守る、そういうことができるようになると思います。こういうことは大きな地震が起こるという実際の現象があって、そのデーターがあってはじめて実現する研究です。

　世界の学者に呼びかけて、日本が資金を出して研究を促進させようということを考えますと、そのときには世界中の地震学者が参加して、大きな地震というのはめったに、日本だけでも、観測網のあるところにそんなに起こるもんじゃありませんから、世界のいろんな国に起こった、そのときのデーターを、世界中の学者が集めてくれると私は期待します。そういうデーターがたくさんたまれば、それだけ地震予知の研究が早く進みます。

　日本の地震学者たちもですね、日本の資金を使うのはいいのですけれども、閉じこもって使うんじゃなくて、世界の地震学者との競争の中で、そして切磋琢磨しながら自分たちも技を磨く、いいアイディアを出す、そういうふうな努力をしていって、もっと地震予知の研究が進むように、というふうに考えてもいいのではないかと思います。

　そのための基本が、データーを提供する「地震・火山庁」でありますし、その研究を世界中ですすめるための日本が提供する研究費、この二つが私は地震予知の研究を進めていくために今、一番大事なことだろうというふうに考えています。