巨大地震から１年
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　尾池和夫（財団法人国際高等研究所）

　日本の地震の歴史の上で最大の地震が起こり、その地震が東日本大震災を起こしてから１年、
いろいろの場所で、さまざまな観点から、この巨大地震に関連することを考えてきた。その中で、
地球や自然を研究している研究者と社会との関連も考える課題とした。
　研究者がデータをもとに分析してわかったことを、社会に示すために報告書にまとめて出版し、
専門家間の情報共有のために論文にして専門誌に投稿する。給料をもらって研究する研究者も、
それで義務を果たしたと思っている場合が多い。知識としては、大学でも広報が大切と
いい続けているのでその必要性は認識されており、かなり社会に向かって研究成果の広報が実行
されているが、実際はあまり伝わっていない。学会の大会では、論文の内容を口頭、あるいはポ
スターで発表して、その内容を専門家の間で議論する。自然科学の場合、その発表に間違いがあっ
たり、万一故意に虚偽の発表がなされても、自浄作用が働いて、短期間に他の研究者の追試で訂
正される。
　大きな大学の運営に従事した経験から私が思うことは、科学の成果を応用して新しい技術が開
発され、その内容が発表されるような、特に工学の分野では、学会の大会や大学の研究会の現場
に、企業に席を置く研究者もたくさんいて、企業の収入につながるような研究成果に目を付けて、
すぐにその場で実用化への話が始まることもある。また、企業と大学との共同研究の成果では、
すでに内容は知財として特許申請が行われている。要するに研究者が特別の行動をとらなくても、
研究成果はおのずと社会に知られるようになる。また、国策に基づいてトップダウンで大規模に
予算が支出されている組織的な研究では、巨大化した組織の維持をはかるという特質から、広報
機能を充実させて意識的に記者発表してニュースが常時たれ流しで出てくる。巨大な予算に見合
う本当にいい成果が出ているかどうかという評価とは無関係に、多くのメディアがそのニュース
に紙面を割り当てる。
　地震学会の大会を見ていると、研究成果を企業が買いに来るなどということはほとんどない。
研究発表の内容をよく見ると、企業にとっては大きな支出をともなうような防災対策を実行しな
ければならない場合がある。それに備えて、もちろん企業の研究者も学会発表の内容に注目して
いて、企業内での対策の検討のための情報収集を行っている。
　市民の安全に資するような研究成果が、情報として社会に行き渡るためには、それなりの仕組
みを考えなければ実現しないということは以前からよくわかっている。阪神・淡路大震災の後、
地震学の研究成果は市民に伝わっていないということが議論されて、国の地震調査研究推進本部
が活動を開始した。研究成果が伝わらないということは、例えば1974年の神戸市の調査報告の結
論に、壊滅的な被害はまぬがれないという表現で神戸市に実在する活断層の調査結果が書かれて
いたにもかかわらず、神戸市民はそれを知らなかったということからも理解される。
　2011年の巨大地震とそれによる大津波では、地震調査研究推進本部が東北地方の太平洋沖にさ
まざまの大地震を予測していたにもかかわらず、その多くの大地震が一挙に連動して発生すると
いうことまでは予測の中にまだ入っていなかった。研究が自然現象に遅れているということは、
巨大地震の起こるような国土でありながら、地震の分野の研究者の数を十分に確保していない科
学政策の欠陥であるが、それであっても、地震が連動せずに個別に発生しても、大きな津波が起
こることが予測されていたのだから、やはり研究成果が社会に伝わっていなかったということは
明かである。重ねて言えば、地震は基本的に連動することの多い現象であるということは、私は
自分の学位論文からも十分に認識しており、かつウェブサイトで見られる国土地理院のGEONETに
よる日本列島の地殻変動から、東北日本の全体が大きく縮んでいて、いずれはそのストレスが大
地震で解放されるということが、見えてわかるように示されていたということである。地震学の
常識である、長い時間激しく大地が揺れるという現象があれば、巨大地震が起こって大津波が確
実に来るということが、それだけで判断できる。そのことを知らない人びとが、海の近くにいて
も津波から逃げない場合があるということが今回も繰り返して起こった。
　そこで重要なことは、国の防災対策の基本情報となる中央防災会議の2011年1月1日付の地震
発生予測の地図に、福島県沖あたりに大地震がまったく起こらないことになっていたという事実
である。私は、後になってそれを知って愕然とした。神戸市も1974年の報告書の内容をまったく
無視して行政に取り込まなかったけれども、今回の巨大地震の場合には、地震学から福島県沖に
も大地震がたくさん予測されていることが国の行政に無視されていたことになる。
　このような地方や国の行政の防災対策の考え方では、市民の安全を第一に意識するという姿勢
が見られないことになり、研究者の提出する研究成果の情報を市民が共有するような状況には、
まったくほど遠いのが日本の現状だと言える。
　これらのことから、国や都道府県、あるいは企業などが支出をともなうことになるような研究
成果に関しては、研究者自身が積極的に社会に直接研究成果を宣伝して、多くの市民の知的レベ
ルを上げる努力をしなければならないということがわかる。そこで大きな問題は、日本のきわめ
て質の高い観測データをもとにした精度の高い研究成果の発表と、まったくあやしげな発表とが
学会には混在していて、かつ後者に、社会に向かって宣伝する熱意を持つ人が多いということで
ある。情報は受け取る側の責任で利用しろと言われるが、それは市民の知的レベルが高い場合の
ことであって、日本のように『科学』を読む読者の少ない国では、他の方法を同時に考えていく
ことが必要である。
　現在大切なことは、国の予算で観測している国土の動きの情報を、市民にわかりやすく工夫し
て、常時見えるようにする仕組みである。気象情報が最近ではようやく市民によく見えるように
なっているが、地下の情報も、今ではたくさん見えるようになっているといいうことを日本の市
民はまだ知らない。結論を急ぐと、阪神・淡路大震災の直後から私も提唱しているように、地震・
火山庁を置いて、空の状況と同じように大地の動きを広報する機能を充実させ、気象予報士のよ
うに資格を持った地震予報士だけが、市民に地震情報を解説するというような制度が日本の国に
必要であろうという考えになる。