「CAMPUS HEALTH」 42(2)(2005年3月)巻頭言
身体を知って健康を保つ
尾池和夫
2004年から2005年にかけての年越しは、世界規模の大災害について考えさせられる数日
であった。世界の人びとに地震の知識を深めてもらうことによって震災や津波災害を軽減するとい
うのが、今は忙しくて思うように進まないが、やはり私の仕事であると思う三が日であった。今ま
での12年ほどの間、とくに阪神・淡路大震災の2年前である1993年頃から、西日本の地震活
動期のことが、私自身の研究の課題となって、それを博士論文のテーマとしていた堀高峯さんと議
論しながら、京阪神の人々にも折にふれて話してきた。そのころ、私の講演の課題は「西日本の地
震活動期」であった。
この言葉はかなり今では定着していて、ときどき「日本は地震活動期」というように地域を勝手
に変えて使う人もたまにはいるが、おおむね理解されているように思う。要するに、1995年以
来、中部から近畿、四国、中国あたりまでの地域では地震活動期を迎えており、そのピークは20
40年頃の南海トラフの巨大地震で、2050年頃まで活動期が続くという意味である。日本全体
では同じように活動が続いていて、とくに今が活動期ということはない。
年末年始には、年末にあったインド洋の大津波のことなども考えて、これからしばらくは、私の
専門領域での話をするときには、「地震を知って震災に備える」というのを課題として話をしよう
と決めた。さっそく新聞のエッセイなどにもそのことをテーマにして書いた。地震は自然現象であ
るが、震災は人が住む社会に起こる現象である。自然の現象である地震のことをよく理解すること
によって、本当に意義のある震災軽減対策が効率よく進められるようになるだろうと考えるのであ
る。
このようなことの応用として、20世紀までは病気を治すことを中心に進められてきた西洋医学
の流れが、病気になる仕組みをよく理解して、その知識のもとに健康を保つことを考え、病気が治
った後でも、最善の状態で病後の生活ができることを考えるように、21世紀の健康科学を進めて
いこうという意味を込めて、この表題を付けてみた。
1995年1月17日の兵庫県南部地震のあと、地震の研究に従事してきた科学者としてさまざ
まなことを考えた。そして10年がすぎた。あの大震災のあと、自分の持っている知識と市民の持
っている知識のあいだに、とてつもなく大きな差があることを、あらためて具体的に確認した。そ
れ以来、大学で研究する科学者は、教育者として学生に教えるだけでなく、広く社会に知識を広め
る努力をしなければならないという思いを、いちだんと強く持った。そして市民に知識を伝える仕
組みを大学が組織的に持っていなければならないと思い、その方法を漠然とではあるが考えていた。
1990年の初夏、フィリピンのマニラで開催された、アジア地域の地震や火山噴火のことをと
もに研究し、情報を共有しようという国際会議に出た。日本からの代表として一緒に参加した中田
高さんは、会議ばかりでは困ると言って、会議後すぐにフィリピン断層の調査に出かけた。2週間
後、その断層は120キロにわたってずれを起こして大地震となった。中田さんはまたフィリピン
を訪れて地震の2週間後の写真を撮った。こうして大地震前後を比べる貴重な写真集ができた。
2004年にはインドネシアのバンドンで、京都大学の21世紀COEプログラムの1つである
「活地球圏の変動解明」という研究を進めるグループの主催による夏の学校があって、それに私も
出席して、バンドン工科大学のクスマヤント学長と、両大学が交流協定を結んで、しっかりと自然
災害の軽減のための研究と教育を進めなければならないと話した。
20世紀の最後の10年を国際防災の10年にしようという国連の決議によって、国際防災の1
0年(IDNDR)という計画ができて、日本からも調査団を結成して東南アジアなどに出かけた。
私もその学術担当のメンバーとして入っていて、インドネシアにも行った。その10年が終わって
4年たったが、年末のインド洋の大津波のニュースを見て、知識の移転などという課題を持って実
行した調査の報告書やそれにもとづく提言は何だったのかという疑問を持った。
京都大学の基本理念には、地球社会の調和ある共存に貢献するということばがある。地球科学の
研究者にとっては、地球に大きな現象が起こるたびに「なるほど」と教えられることばかりで、思
いもよらないというような現象はあまり起こることはない。しかし、世界の多くの市民にとっては、
思いもよらない現象が起こるのが、たびたびのことであり、世界の市民の知識と科学者の知識の大
きな差があることを、災害が起こるたびに実感させられる。
地球のことを知るのは研究であり、市民にその知識を伝えるのは教育である。研究は進んでいて
も、その成果が市民に伝わらなければ役に立たない。大学で仕事する研究者自身の著作活動、講演
会やテレビ番組企画への協力なども重要なことであるが、市民にわかりやすく話をするということ
は、かなり訓練をしないと、たやすくできることではないのも確かである。大学が行う広報活動、
ホームページなどでの情報の発信、講演会や展示会、博物館など、市民に開放された場を通じて行
う活動もある。京都大学ではシニアキャンパスという名で、社会人をキャンパスの中に受け入れて
みたり、今年は、オープンコースウェアと呼んで、京都大学の講義を世界の人に公開することを考
えている。
生活習慣病という呼び方は私はきらいであると、これほど明確な表現ではなかったかもしれない
が、そのようなことを昨年も書いた。急性心筋梗塞を体験して、身体障害者手帳を持っているにも
かかわらず、国立大学法人化という激変をまともに体験してストレスを与えられている。そんな身
でいて、生活習慣病という、いかにも自分の生活がまちがっていたというような印象を持つ病名が
きらいなのである。
とは言いながら、医学研究科の教授からは「身体障害者の励みになりますから」という激励をい
ただいて、その気になって頑張っているのに気がつくと、この頑張るというのがやはり、私の生活
習慣のまずい面だということもわかってくる。
それはさておいて、市民や大学の教職員や学生たちに健康な生活を送ってもらうためには、まず
身体の仕組みに関する最新の知識をよく理解してもらもらうことから始めなければならない。そし
て「身体を知って健康を保つ」というのを生活の基本の一つとしてもらうことが大切である。知識
の移転の仕事は並大抵のものではないということを、この機会にあらためて思い起こしつつ、この
機関誌を読む方たちにも、それに挑戦していただきたいと思っている。